完全リモートワークの求人は増えているの?現状と展望を解説!

これからの働き方を考えたときに、自宅で働けることや通勤が必要なくなる「完全リモートワーク」を選択肢として挙げる方もおられるでしょう。
また、実際に希望に合いそうな求人を検索したことがある方も多いのではないでしょうか。

完全リモートワークの求人の推移や現状については、新型コロナの影響が大きいです。
また、国の推進もあることで、完全リモートワークの今後の展望については明るいものとなることが考えられます。

この記事を読むことで、リモートワークをするか悩んでいる人は解決のヒントを得られるでしょう。ぜひチェックしてみてください。

記事監修

(株)Neutral
代表取締役 杉井俊貴

✅中長期見据えた転職成功へのロードマップを発信
✅IT、SaaS、人材業界、セールス職への転職に強み
✅ハイクラス層の支援経験から中長期見据えて提案
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完全リモートワークの求人の2020年以降の変化

完全リモートワークの求人について、調べてみたという方も多いのではないでしょうか。
求人数は、2020年の新型コロナの影響で一度急増したものの、新型コロナ5類移行後は減少傾向にあります。
とはいえ、求人が全くなくなった訳ではありません。
詳しく紹介していきます。

2020年に新型コロナの影響で急増

完全リモートワークの働き方というのは従来からありました。
ですが、その働き方が注目されるきっかけとなったのは、2020年に発生した新型コロナです。
感染症対策として接触を避ける流れの中で、出勤を避け自宅で働く、という働き方を導入する企業が増えたことで、注目されることになりました。
実際に、1回目の緊急事態宣言では、リモートワークの実施率が17.6%から56.4%まで上昇しています。(参照:総務省|令和3年版 情報通信白書|テレワークの実施状況
リモートワークで使用されるツールや、オンラインミーティングもこの頃話題になりましたね。

新型コロナの5類移行後は減少傾向

2023年5月に新型コロナウイルスが5類に移行してからは、リモートワークは減少傾向にあります。
リモートワークがコロナ禍に対する措置であったため、5類となった時点で解除になったという点が理由としてあげられます。
その他にも、コミュケーションが取りづらい、スタッフの勤怠管理がしづらいなどデメリットを感じている企業もあったため、減少傾向が続きました。

ですが、リモートワークを希望する声があることや、転職サイトにおいてもリモートワークの求人が見られることなどから、リモートワークへの求職者・企業双方のニーズがあることが見受けられます。

完全リモートワークのメリットとデメリット

完全リモートワークで働きたいという声も多く聞かれますが、もちろんメリット・デメリットもあります。
それらを踏まえた上で、働き方として検討されてみるのはいかがでしょうか。
詳しく紹介していきます。

完全リモートワークのメリット

完全リモートワークのメリット、働く側としては

  • 通勤の負担がなくなる
  • 家事や育児、介護との両立がしやすい
  • 場所を選ばずに働ける

などがあります。
通勤の時間やストレスをなくせることが大きなメリットといえます。
また、自宅にいられることで、家のことと両立しやすいこともポイントといえるのでしょう。

また、企業側としても

  • 家賃などの固定費を削減できる
  • 雇用の幅が広がる

といったメリットがあります。
従業員全員が出社をしなくなることで、広いオフィスが必要なくなるという点で経費削減にもつながります

完全リモートワークのデメリット

一方、完全リモートワークのデメリットにはどのようなものがあるでしょうか。

  • 仕事とプライベートの線引きが難しくなる
  • コミュニケーション不足に陥る
  • 自己管理能力が必要になる

出勤により上手く切り替えられていた仕事とプライベートの線引きがしづらくなることや、一人暮らしなどの場合にはコミュニケーションが不足してしまうことが考えられます。

企業側としては

  • 成果主義となってしまう
  • 従業員を管理するのが難しくなる

リモートワークだと仕事をしている様子が見られないため、どうしても成果主義となってしまいます。
成果が出づらい業務の場合、判断が難しくなってくる点がデメリットといえるでしょう。

完全リモートワークの今後の展望

完全リモートワークの求人は2020年頃から減少しているとはいえ、募集がなくなった訳ではありません。
実際に転職サイトで「完全リモートワーク」等で検索すると、求人は一定数出てきます。
また、国も企業のテレワーク推進をサポートしていることから、今後求人数が増えることも期待できそうです。
詳しく紹介していきます。

国も企業のテレワーク推進をサポート

少子化対策や地域活性化、過密交通の緩和などや、人材の多様で柔軟な働き方を目指し、国も企業のテレワーク推進をサポートしています。

関係省庁により、テレワーク関係のガイドライン周知・啓発による環境整備、「意識改革」、「ノウハウ支援」、「導入補助」「周知・啓発」の普及展開が行われています。
セミナーなどによるテレワーク推進支援や、助成金やコンサルティングなどにより、テレワーク推進をサポートしています。

1度はコロナ禍で普及の進んだテレワークですが、5類の移行などにより出勤に戻っていることや、中小企業などではそもそもテレワークがあまり進んでいないなどの課題があります。
ですが、新しいツールの利用により解決できることもあります。

2025年度(令和7年度)には、テレワーク導入企業の割合を、全国で55.2%を目指すとしています。(参照:総務省❘令和5年6月9日閣議決定「デジタル社会の実現に向けた重点計画(2023) 施策集」
テレワーク推進が進むことで、リモートワークの求人も増え、働き方が多様化することが期待できそうです。

リモートワーク化が進む業種もある

セキュリティ対策ができること、オンライン環境で完結できること、時間の制約がないことを満たす業種は、リモートワークに移行しやすいといえます。
具体的には、

  • 情報通信業
  • 金融・保険業
  • 不動産業

などが挙げられます。
リモートワークのツールの発展などにより、ここにない業種も今後リモートワーク化が進むことも十分に考えられます。

まとめ

こちらの記事では、完全リモートワークの求人の変化、メリットとデメリット、リモートワークの今後の展望についてまとめました。
完全リモートワークの求人は2020年頃に増えたものの、コロナの5類移行後は減少傾向にあります。
リモートワークのメリットは通勤がないことや仕事と家のことを両立しやすいがあるものの、プライベートとの線引きが難しいことなどはデメリットといえるでしょう。
今後のリモートワークの展望としては、国のテレワーク推進のサポートがあります。また、リモートワーク化が進む職種も増えてきています。

自身が完全リモートワークを目指すかどうかは、メリットとデメリットを踏まえたうえで決断していくと後悔なく仕事に取り組めるでしょう。

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